人事コンサルティング

よく聞かれる課題

  • 自社の制度が世の中の時流に合ってないのではないか
  • 客観的な助言が欲しい
  • 会社・組織の文化を変えたい
  • 優秀な社員を引き留めたい
  • 採用競争力を高めたい

これからの時代は従業員エンゲージメント向上
コア人材をいかに引き付けられるが人事の重要課題になります

その根幹にあるのは人事制度です。当社では人材戦略、タレントマネジメント構想、人事制度改革、運用支援、働きやすい環境つくり等、強い人材と組織づくりといったサービスを一貫で提供し、人事部門を支援いたします。

今後期待される人事部の役割

経営戦略の実現に人事が寄与するためには、従来の確実な人事労務管理の遂行に加え、人事の立場から経営戦略の実現を助けることが求められます。
そのためには、人材を惹きつけ成長させる仕組みや環境づくりなど作りなど、プラスαの役割が人事に求められます。

人事として新たな付加価値を生み出すには、新たな人事制度の策定や現行の仕組みの見直しが必要になることもあります。

人事戦略・タレントマネジメント施策策定支援

人事として経営目標の実現に寄与するには、企業競争力の源泉である「人材」を強化することがカギとなります。タレントマネジメント・サイクルとは、特に企業戦力となる優秀な人材「タレント」を中心に、人材の発掘、最適配置、育成を戦略的に行うものです。

企業における人材戦略の立案、サクセションプラン、ハイポテンシャル人材の選抜と能力開発、育成計画の策定、育成ロードマップ・キャリアパス構築、人材戦略全般に関する支援を行います。

お客さまの事業フェーズや規模によって必要になるプログラムは変わります。どのように施策を組み合わせるのかを見極めていく必要があります。

人事制度構築支援

現行の人事制度(人事方針、採用、等級、評価、昇格、昇給、賞与、退職など各種人事制度)と運用状況を診断し、見直す、あるいは刷新することによって従業員の能力伸長、エンゲージメントの向上、成果の最大化を目指します。

等級制度・評価制度・賃金制度などに代表される人事制度は、それぞれが経営戦略を起点に密接に関連しあっています。

主な人事制度とそれらの関係性

各人事制度は、それぞれが密接に関連し合っています。そのため制度の見直しをする際は、それがどこに影響を及ぼすのかを見極めて行う必要があります。

人事制度を見直す必要があるかどうかの判断に迷われる場合は、まずは人事制度診断を行い自社の現状を客観的に把握するだけでも価値があります。
人事制度や評価制度は各種制度の連動で作られています。ですから、少しのギアのズレでうまく動かなくなることがあります。当社では人事制度と運用の分析を丁寧に行い、大手術が必要なのか手当が必要なのかを見立てます。

能力開発体系・コンピテンシーマップ策定

事業形態、業務内容を分析し、業務遂行に求められるスキル・能力を体系化し、どのように能力を身に着けていくかを明らかにします。求められる経験なども整理し、合わせてキャリアパスなどの設計に接続します。

人材育成体系やスキル・能力体系は外部環境やビジネスそのものに対する考察が必要になります。当社では単なる人事制度屋とは異なる視点で人材育成体系構築を支援します。

DE&I施策策定支援

DE&I(Diversity・Equity & Inclusion)施策に関する導入支援を行います。 「多様性を認める=なんでもあり」では組織として成果を出すことは困難です。多様であるからこそ、会社として大切にしたい価値観を定め、行動を促すことが大切です。組織としてどんな人材を大事にしたいか。そのためにどんな制度で報いることが効果的か、すなわち人材戦略や人事制度との整合性を持った施策立案が重要成功要因となります。当社ではDE&Iを必要とするストーリーや施策、具体的な取り組みを会社の状況に合わせて作成します。

人材構成がダイバーシティ(多様)な状態であってもインクルージョンになっていなければ、暗黙的な区別や排斥が生じる。

DE&I(Diversity・Equity & Inclusion)施策だけを切り離して考えず、人材戦略、人事制度との両輪で考えるべきです。

人事業務アドバイザリー(人事部長支援)

人事戦略の立案、制度の見直しから、日常的に発生する各種イシューの対処まで、人事部長として取り組むべき事は多岐にわたります。
就任間もない役職者に対しては、それらの実行を側面的に支え、自ら問題解決できるようになるまで立ち上がりを支援します。
ベテラン役職者に対してはディスカッションパートナーとして思考の整理や客観視点を補足するなどのお手伝いをいたします。

定期訪問サービスによって人事部門における不足部分を補っていきます。遂行の支援だけでなく、育成の観点を入れながら支援を行っていきます。

ご相談はこちら

貴社オフィスもしくはオンライン会議システム(Zoom)などご希望の方法をお選びいただけます。